- 現在、海外の病院で移植を行っている国は「フィリピン」と「中国」です。
＜概要＞
透析患者が移植を受ける場合、普通は、腎臓提供者がでてくるまでひたすら耐えるか、海外の特定国で治療を受けるか、病腎に縋るしか開放される方法がないという認識から、国内で無料移植を受ける方法を自らの体験をもとに紹介している。
＜ポイント＞
①腎臓の提供は？
記事では、東京女子医大の腎臓外科・寺岡慧教授によると「腎臓移植は提供者と自分の血液が違っても大丈夫」とのことで、この体験者は奥様と妹に相談した結果、奥様のを頂いたとのこと。
②費用はホントに「ゼロ」なの？
記事によると、以下のような仕組みとのこと「腎臓移植手術は健康保険が適用されるうえ、残る自己負担分も様々な助成制度で減額が可能。身障者１級の資格があるため、更正医療や重度障害者医療費助成制度の対称になっており、これらを利用すれば、自治体ごとに差はあるが人によっては自己負担額がセロとなるとのこと。
③なぜ、この様な、ほぼ「無料で受けられる」と情報が開示されていないのか？
NPO法人『日本移植協議会」の大久保通方理事長は、「病院側が生態腎移植に関する説明を怠っている背景には、透析患者がもたらす"うまみ”を手放したくないという事情があるのでは」と見る。「人工透析は、年間５００万～６００万ほどかかり、ほぼ全額が国費から支出されていおり、２６万人の透析費用は１兆３０００億～１兆５０００億円にもなる計算。これを、我が物としておくために、生体移植に対して積極的になれずにいる。そうした面は否定できないと思うのです。」実際、透析患者が生体移植を受けた場合、「初年度の年は手術費用を含めて４００万～５００万円ほどで、２年目は１５０万円、３年目以降は１００万円前後」と寺岡教授は言っているようですから、確実に毎年病院が減収になるのは明らか。
＜読後の勝手な感想＞
この記事は、病院利権を突く内容という印象です。内容としては、病腎を利用した万波医師のケースは、日本独特の土壌の上に起きたことであり、日本の法律の不整備と病院が持つ利権により、国内で安心して治療が受けれらるということへの案内が不足しており、そのような背景から病腎などを移植しているケースに繋がっているのも一理あるのでは？という議論への投げかけです。
病院利権に関しては、中国の移植コーディネーターが同じようなことを言っていました。
